技術をチカラに
  想いをカタチに

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AKシステムの事業内容

  • 自動省力化装置設計・製作

    1

    自動省力化装置
    設計・製作

    機械・電気設計から
    アフターメンテナンスまで
    自社一貫でエンジニアリング

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  • 一般産業向け制御盤

    2

    制御盤
    設計・製作

    ハード・ソフト設計はもとより
    自社板金工場を含めた
    スピード対応、品質管理

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  • 半導体生産装置向け制御盤

    3

    各種装置・制御盤
    製造受託

    大手半導体設備メーカーの
    制御盤サプライヤーとして永年の実績

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  • 医療・福祉機器開発・製造

    4

    医療・福祉機器
    開発・製造

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  • 精密板金部品製作

    5

    精密板金部品製作

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お知らせ

  • 2024.11.29

    社内行事に伴う営業時間短縮のお知らせ

    平素は格別のお引き立てに預かり、厚く御礼申し上げます。

    さて、弊社では社内行事開催のため、下記の通り営業時間の短縮をさせて頂きます。
    皆様にはご不便をおかけしますが、何卒ご理解とご協力のほど、よろしくお願い申しあげます。

    【営業時間短縮日時】
     対象日:2024年11月29日(金)
     営業時間:8時30分~16時00分 迄

    16時以降に頂いた問合せやFAXについては、12月2日(月)より順次対応をさせて頂きます。
    ご了承お願いいたします。

  • 2024.11.27

    新本社工場_起工式

    平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。 

    2024/11/22 新本社工場建設予定地において起工式が執り行われました。 

    当日は天候にも恵まれ、素晴らしい船出をきることができました。 

    式の終わりには、代表取締役社長 古手川瑛保より、出席者への感謝の意と今後のAKシステムの発展に向けた強い決意が述べられました。 

    新本社工場建設に伴い、近隣住民の皆さま・関係企業の皆さまにはご迷惑をおかけいたしますが、何とぞご高承の上、今後とも変わらぬご支援を賜りますようお願い申し上げます。 

    起工式写真

  • 2024.10.29

    地域牽引企業創出事業支援対象企業に認定されました。

    平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

    2024/10/25 佐藤 樹一郎県知事より、大分県地域牽引企業創出事業の認定証が交付されました。

    当事業の目的は、『持続的な成長を通じて地域の雇用や産業活力を生み出し県経済をリードする地場中小企業の創出を図るため、優れた経営基盤を活かした経営戦略により業容拡大を目指す企業に対して総合的な支援を行う。』というもので、対象者要件を満たす優れた中小企業として、この度認定をいただきました。

    今後も大分県により一層貢献し、地域を牽引できる企業となるために尽力して参ります。

    今後ともご愛顧の程、よろしくお願い申し上げます。

    認定式写真

  • 2024.04.12

    電動サーボベンディングマシン導入のお知らせ

    平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

    さて、このたび弊社では、最新の曲げ機『EGB 1303ATC』を導入いたしました。

    ※本機130tサイズは九州で初の導入

    新しいマシンは、先進の全自動金型交換装置を搭載し、従来では習熟度が必要とされる金型交換が最新のシステムによって自動化され、安全性・作業効率が格段に向上しております。

    最新設備を活用し、今後も皆様のご期待により一層お応えしてまいりたいと存じます。

    今後ともご愛顧の程、よろしくお願い申し上げます。

    ベンディングマシン「EGB 1303ATC」

  • 2023.12.20

    新本社工場_立地表明式

    2023/12/18 、大分県と大分市に対し、新本社工場の建設を発表いたしました。

    新工場は、半導体関連を中心とする自動化装置やファクトリーオートメーション装置を増産するための工場で、本社機能も移す計画となります。

    操業開始は2025年4月を予定しており、移動する装置事業の生産能力は現行の3倍となります。

    また現工場では、半導体製造装置向けを中心とする制御盤の事業を拡大してまいります。

    新工場の建設から移転に伴い、皆様にはご迷惑をおかけいたしますが、何とぞご高承の上、今後とも変わらぬご支援を賜りますようお願い申し上げます。

    詳細は下記より、

      記事 2023/12/18 日本経済新聞  より